新型コロナウイルスに感染した妊婦を受け入れる医療体制の確保が課題となるなか、沖縄県では地域の総合病院の医師が妊婦の健康観察を手分けして担当し、急な病状の悪化などに対応するための取り組みが行われています。
全国的に医療体制がひっ迫するなか、千葉県では今月、新型コロナに感染した妊婦の入院先が見つからず、自宅で産まれた赤ちゃんが亡くなり、感染した妊婦の受け入れ体制の確保が課題となっています。
沖縄県内で新型コロナに感染した妊婦の治療の中心を担う県立中部病院では、感染の拡大が始まった去年から沖縄本島中南部の妊娠している患者を、症状や妊娠週数などに応じて地域の８つの総合病院に振り分けています。
それぞれの病院では、医師が担当の患者に毎日電話での健康観察を行い、必要に応じて診察や入院の調整もすることで、急な病状の悪化や出産に対応できるようにしています。
また県立中部病院では、妊婦を受け入れる専用の部屋を少なくとも１部屋、常時確保しているということです。
県立中部病院によりますと、今月１日から２９日までの間に、県内で妊娠中に新型コロナに感染が確認された人は先月のおよそ５倍にあたる１６２人に上り、およそ６割が自宅で療養しているということです。
県立中部病院産科の大畑尚子医師は、「自宅療養している方の不安をしっかりとキャッチして何かあったときに１人で頑張らないといけない状況を作らないように、サポートをしていければと思っています」と話していました。