神戸新聞が「兵庫県知事選のエンタメ化」「著名人の応援動画で支持拡大」の記事にリハックなどがブーイング いずれにせよ新聞、テレビの影響力は今後、低落の一途だと思います。
神戸新聞が交流サイト(SNS)のデータ調査を手がける「ネットコミュニケーション研究所」が「著名人による援護射撃が大きく影響した」とする記事を掲載したことに反発の声が広がっています。リハックの高橋弘樹氏は、神戸新聞が掲載した「斎藤元彦氏の応援団」という趣旨で書いた図の中に「高橋弘樹氏(リハック)」と書かれていたことに疑義を呈し、「自分は稲村和美氏も呼んで討論会もやっているのに」などと自身のYOUTUBEで話しました。
ネットコミュニケーション研究所のデータを見る限り、稲村和美陣営もかなりX(旧ツイッター)やティックトックを活用し、その頻度は斎藤元彦氏以上の頻度だったにも関わらず、視聴回数は斎藤氏にはるかに及ばず、ティックトックに至っては、10月31日に1本、11月8日に8本の動画を更新したものの、期待ほどの効果をあげられなかったためか、それ以降が更新がなかったそうです(選挙期間は10月31日から11月16日)。
しかし、神戸新聞はこうした稲村陣営の失敗については触れず、専ら斎藤陣営に著名人の応援が多かった点を強調し、「政治のエンタメ化が進んだ」というトーンで締めくくったのは、いただけなかったと思います。
来年の東京都議選や参院選で「SNSにおける選挙情報がさらに増加し、ネット選挙の影響力が一層拡大する」というネットコミュニケーション研究所の指摘はその通りだと思いますが、新聞やテレビの既存メディアがネットを敵視し、声高に規制を訴え、自分たちのミスリードについては少しも言及しないという姿勢を続ければ、新聞、テレビの衰退は加速度的に早まるでしょう。